🏛 東証のしくみ — 全18回 総目次
2026年9月から始まった「東証のしくみ」シリーズが、全18回をもって完結しました。値段の決まり方・売買の制度・情報の在りか・株主としての手続き——個人投資家が日本株を売買するときに直接ぶつかる制度を、一次情報(JPX・金融庁・e-Gov)にあたって整理してきました。
このページは、全18回を5つのテーマに分類した総目次です。「板の見え方を知りたい」「一次情報をどこで読むのか知りたい」など、目的に応じて探すナビゲーションとしてお使いください。
📌 30秒まとめ
- 全18回を値段の決まり方・売買の制度・情報の在りか・会社と株主・市場の入口と出口の5テーマに分類しました。
- 本シリーズは制度の数値を必ず一次情報で確認し、確認日を本文に書く方針で書いてきました。制度は改正されるため、お読みになる時点の最新は各記事に記した一次情報でご確認ください。
- 本シリーズは情報提供であり投資助言ではありません。特定の売買タイミングや銘柄を推奨するものではありません。投資の判断はご自身の責任で行ってください。
📋 この記事の目次
① 値段は、どう決まるのか(4本)
板と注文のルール。ここが分かると、板の見え方が変わります。
- 🛑 値幅制限(ストップ高・ストップ安)とは|止まるのは値段、需給ではない
- 📏 呼値の単位(ティックサイズ)とは|値段は連続していない
- ⚖️ 特別気配と板寄せとは|注文が偏ったとき、値段はなぜ一足飛びに動かないのか
- 🕒 立会時間と終値の決め方とは|終値は「最後の約定」とは限らない
② 売買のしくみと、その制度(5本)
買う・売るの裏側にある制度。コストと制約の正体です。
- 🔢 単元株制度とは|なぜ「100株」という区切りで売買するのか
- 📦 立会外分売とは|なぜ前日終値より安く売り出されるのか
- 🚧 信用取引の規制(増担保・注意喚起)とは|過熱すると条件が変わる仕組み
- 🤝 貸株サービスのしくみ|受け取るのは「配当金」ではない
- 💸 逆日歩(品貸料)とは|払うのは売り方、受け取るのは買い方
③ 情報は、どこにあるのか(3本)
一次情報の在りか。誰でも同じ場所で読めます。
- 📄 適時開示(TDnet)とは?|個人投資家が「一次情報」を自分で読む方法
- 📑 決算短信と有価証券報告書の違い|速さと厳密さ、どちらを見ているか
- 📊 投資部門別売買動向|「誰が買ったか」はなぜ先週のことしか分からないのか
④ 会社と株主のあいだで起きること(4本)
増資・分割・TOB・議決権。株主としての権利と手続き。
- 📢 株式公開買付け(TOB)とは|応募しても全部は買われるとは限らない
- 🗳 株主総会と議決権行使とは|あなたの一票の権利は「いつ」決まるのか
- ✂️ 株式分割・併合と権利の調整|株数が変わっても持ち分は変わらない
- 📅 公募増資・売出しの日程|発表から受渡までに何が起きるか
⑤ 市場の入口と出口(2本)
上場している/していない、の境目にある制度。
🔚 このシリーズを終える理由と、続くもの
当初予定していた18の題材をすべて公開し、個人投資家が日常的にぶつかる制度は一通り網羅できたと判断しました。ここから先に残っているのは、空売り規制・大量保有報告書・清算決済の仕組みなど、より専門性の高い領域です。
そこで本シリーズはここで区切り、「数字で見る、話題の企業」シリーズに力を移します。制度の話から、その制度の上で実際に動いている企業の話へ——という流れです。こちらは有価証券報告書やSECへの提出書類といった一次情報にあたり、企業の数字と、その企業がどんな産業のつながりの中にいるかを整理していきます。
投資の判断は、かならずご自身の責任で行ってください。本シリーズは制度のしくみを説明するものであり、売買を勧めるものでも、値動きを予想するものでもありません。制度は改正されます。実際に取引される前に、必ず各記事に記した一次情報(JPX・金融庁・e-Gov・ご利用の証券会社)で最新の内容をご確認ください。
【免責事項】
本記事は情報提供を目的として作成されており、金融商品取引法に基づく投資助言・投資勧誘・特定金融商品の売買推奨を行うものではありません。掲載されている情報は2026年9月22日時点の公開情報・一次情報をもとにした参考解説であり、その正確性・完全性を保証するものではありません。将来の株価・金利・為替・資産価格の方向性についていかなる保証も行いません。投資の判断および運用は、かならずご自身の責任と判断において行ってください。本シリーズで扱った考え方・制度は、特定の銘柄・手法・タイミングを推奨するものではなく、同じ内容を参考にしても結果は人により、また時期により異なります。制度は改正されるため、実際のお取引の前に各記事に記した一次情報(JPX・金融庁・e-Gov・ご利用の証券会社等)で最新の内容をご確認ください。必要に応じて専門家(証券会社・ファイナンシャルプランナー等)へのご相談をお勧めします。
本記事は情報提供を目的として作成されており、金融商品取引法に基づく投資助言・投資勧誘・特定金融商品の売買推奨を行うものではありません。掲載されている情報は2026年9月22日時点の公開情報・一次情報をもとにした参考解説であり、その正確性・完全性を保証するものではありません。将来の株価・金利・為替・資産価格の方向性についていかなる保証も行いません。投資の判断および運用は、かならずご自身の責任と判断において行ってください。本シリーズで扱った考え方・制度は、特定の銘柄・手法・タイミングを推奨するものではなく、同じ内容を参考にしても結果は人により、また時期により異なります。制度は改正されるため、実際のお取引の前に各記事に記した一次情報(JPX・金融庁・e-Gov・ご利用の証券会社等)で最新の内容をご確認ください。必要に応じて専門家(証券会社・ファイナンシャルプランナー等)へのご相談をお勧めします。